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【SDGsに関心ある農家106名に聞きました】 98.1%の農家が、美味しい農作物を作るためには 「土」が重要と回答 「土の良し悪しで作物の出来が変わる(87.4%)」声 〜「微生物の活性化」で土を活かす有機微生物農法に、9割以上が興味〜

2022.03.25

 微生物の活性によって土を発酵させる新しい土づくりの農法ブランド「八百結び農法®」(やおむすびのうほう)を企画開発する、株式会社ユナイテッドスマイルズ(本社:東京都渋谷区、代表取締役専務 佐分利 清博)は、SDGsに関心ある農家106名に対し、「有機農法」に関する意識調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。

 

■調査結果ダイジェスト

 

■意識調査サマリー

 今回、SDGsに関心ある農家106名に対し、「有機農法」に関する意識調査を行いました。

 特筆すべきは、98.1%の農家から「美味しい農作物を作るために、土は重要だ」との回答をいただきました。主な理由として、「土の良し悪しで作物の出来が変わるから」が87.2%で最多、続いて「栄養や水を蓄えてくれるから」が53.8%となりました。他にも、「土の硬さや、土の栄養によって苗の育ち、味、形がかわる」や「どれだけ自由に根を張れるかは土で決まる」などの声があがりました。一方で、自身の農地の土壌品質に関し、約9割(89.6%)の農家さまから「課題がある」との回答を得ました。具体的課題としては、「作物が満足いく出来にならない」(43.2%)、「土に栄養がない」(40.0%)、「排水性が悪い」(38.9%)などがあげられており、『土の健康』の重要な指標として着目されている『土壌の微生物活性量の見える化』が大切という考察に至りました。

 続いて、「微生物の活性化により、土本来のあるべき活力を引き出す有機微生物農法」について伺ったところ、9割(93.1%)以上の農家さまから「興味ある」との回答を得ました。興味ある主な理由として、「土は農業において重要」(74.7%)、「微生物は作物にいい影響をもたらす」(63.6%)という回答を得ました。他には、次世代を考える上で「微生物の可能性に期待したい」や「地球環境を改善したい」などの声もあがっています。

 最後に、有機農法に関する課題について伺ったところ、「収穫量が不安定である」(46.2%)、「生産コストがかかる」(44.3%)、「品質が不安定である」(34.0%)という課題があがりました。他には、「効果が見えづらい」や「“有機の定義”の認知度が低い」などの回答もあがっています。

 本調査では、ほぼ全ての農家さまが、『美味しい農作物を作るために、「土」が重要』だと認識しており、土壌品質が農作物品質に大きく影響・作用していることが農家さまの回答より判明いたしました。大切なのは、ほぼ全ての農家さまが、土の品質管理に課題を感じており、土の硬さや栄養度合い、排水性など、より良い農作物を作るために格闘している様子が伝わってくる内容となりました。また、9割以上の農家さまが『有機微生物活性農法』について興味を示しており、戦後の農地改革以降、見えない世界として意識されてこなかった微生物がもたらす良い影響に期待が集まり、地球環境へのポジティブな関わりを考慮した農法を模索していることも分かりました。「収穫量の安定」や「生産コスト」という課題をクリアしながら、「土が本来の持つ健康活力」を微生物活性により引き出し、地球の未来を整える「安心・安全」な農法が広く普及されることに時代の注目が集まっています。

■意識調査詳細
詳細はこちらのPDFをご確認ください。

 

■「八百結び農法®」のめざすもの
 「八百結び農法®」では引き続き全国各地の農家さまと「土本来のあるべきチカラから産まれる農作物本来のあるべきチカラ」を追求しながら、~「おいしい」と「あんしん」のその先に「地球の未来」をちゃんと考える~をモットーに、1gあたりの土壌微生物活性量測定など全国各地での実証実験を基に地域循環づくりの提案を実施しております。また「Sony Startup Acceleration Program (SSAP)」の支援プログラムを経て、新たに持続可能なビジネスモデル構築を推進しており、農業・畜産業・水産業・環境SDGs・地方創生・健康食材・食品流通など、アライアンスパートナーづくりに向けたOPEN INNOVATIONな協議の機会をお待ちしております。

 八百結び®プロジェクトでは、2050年カーボンニュートラル宣言(2020年10月26日)を受けて農林水産省より発表された「みどりの食料システム戦略(2021年5月)」内で掲げられた「土壌微生物機能の完全解明とフル活用による減農薬・肥料栽培の拡大」・「耕畜連携による環境負荷軽減技術の導入」・「バイオスティミュラントを活用した革新的作物保護技術の開発」目標への貢献をめざしてまいります。